YOU TUBE は原発推進派なのか

　


前回の投稿でも紹介した動画"NO NUKES PROJECTION"。リンク先＝YOU TUBEをご覧になれば、一目瞭然。再生回数は800を超えている。この動画はアップロードしてから毎日１００回程度再生され、一週間で７００回再生まで至り、その後はヒットが減って、現在このような状態である。３００回を越えた頃に、YOU TUBEから「収益受け取りをお申し込みください」とのメールが来たので申し込んだところ、下記のような返信が来た。

＊＊＊＊You Tube からのメール引用＊＊＊＊
　大変残念ですが、次のいずれかの理由により、この動画の収益受け取りを無効にいたしました
・すべての動画マテリアルおよび音楽を商用利用する権利があることを示す十分な資料が提示されなかった。
・You Tubeの広告主は、全年齢を対象としたコンテンツに広告を出したいと考えています。
＊＊＊＊引用、終わり＊＊＊＊

　素材を撮影した日は言うまでもなく６月１１日。震災後、最大規模のアクションが日本中で起きた日。アーティストのパフォーマンスが始まったのは、午後７時。終了したのが９時。その後、飲みのお誘いを断って帰宅し、すぐに音楽製作に入った。短い時間に一から製作するのは難しいので、ループ音源で作曲できるACID MUSIC STUDIO というソフトを使った。もちろん、作曲した作品は自分の著作物であり、発表が禁じられているものではない。夜半過ぎだろうか、映像の編集を始めて翌午前５時に終了。さっそくアップロードした。すべて手作りだ。非常に苦労した。「権利がない」とは、言いがかりもいいところだ。
　You Tube の言う「商用利用する権利があることを示す十分な資料」とはなんだろうか。そのプロセスを示すビデオでも撮ればよいのだろうか。もちろん、そんな手続きは存在しない。とってつけたような理由で、ひどく不快だ。第三者の著作権が存在するかどうかは、彼らが調べるべきことのはず。パートナーシップによる広告収入に関する記事などでは、そう書かれていた。この件にはそぐわないが、法的な用語で言えば挙証責任は彼らにある。ちなみに「東京電力のマークに似た画像は転用ではなくてphotoshopで自ら作成したものだ」とか、書いておけばよかったのだろうか。どうも不審だ。
　本音は「全年齢を対象としたコンテンツ」のほうだと思うと、さらに不快だ。原発問題がどうして対象年齢を選ぶのだろう。福島では子どもが内部被曝した事実があるし、事故で置き去りにされた高齢者が亡くなった例もある。本音は「原発に反対する映像作品に広告を付けたくない」ということではないだろうか。反原発関係ではかなり多くの動画がアップロードされていて、いずれも再生回数がかなり多い。同じ経験をされた方、あるいは「自分は申し込んだけど、通ったよ」という方がいらっしゃいましたら、ぜひお伝えください。You Tube のスタンスが非常に気になる。
　いずれにせよ、客観的で共通の基準に従ってシステムが運用されなければ、動画共有の世界はパブリックからは遠のく。著作権侵害の映像がスクリーニングされれば、利用者も減る。そこにできあがるのは、地上波テレビとなんら変りのない、経済的利害に縛られた放送局である。